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会社を辞めてすぐにフリーエンジニアとして外注契約は可能か

退職後、即外注契約は可能か

退職後、即外注契約は可能かIT業界ではエンジニアの人材不足が続いており、その一方でネットワーク環境の整備が着実に進んでいる中、フリーエンジニアの活躍の場が広がっています。たとえこれまでと同じ会社で、同じ業務を担当することになっても、社員としての立場とフリーランスでは様々な点で異なります。業界自体が若いこともあって、新たな試みには積極的な傾向がありますが、フリーランスになるという決断にはリスクも伴います。その点をしっかりと理解した上で、改めてクライアントとなる会社にとっても、独立する自分にとっても「win win」の関係を築くことができるように、あらかじめ準備しておく必要があります。

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退職前の根回し

稀な例なのかもしれませんが、企業にとって社員として雇って業務を任せることと、フリーランスに外注化することとを比較して、外注の方がメリットがあるような場合、社員の独立を積極的に後押しするという場合があるようです。もちろん本人のやる気と入念な準備にかかっていますが、これまでの仕事の成果が評価されていれば、決して夢ではありません。どのような形で話を切り出すのか、デリケートな問題であり、まずは直属の上司に自分の考えや状況を冷静に伝えて理解を求めた後に、その上司や部署から更に上層部へ話をつけてもらう必要があるでしょう。

退職後の空白期間

フリーランスになるというものが、会社を飛び出してとにかく自由にするということであれば、仕事のあてもなく不安なものです。独立したてのフリーランスには対外的な信用力はほぼゼロであり、余程の実力か人脈がない限り、最初の仕事を獲得することに悪戦苦闘する羽目になります。その点、知った案件でもあり、外注化した場合の平均的な納期や予算よりも会社にとって有利で、かつ自分の採算も合う条件を提示すれば、受注確定に持ち込む勝算は高くなります。もっとも会社によっては社内の士気への影響を考えて、退職から外注として新たに仕事を開始するまで、一定の空白期間を求められる可能性はあります。もちろんその間は無収入になりますし、下手をすればその間に会社の判断が変わってしまい、外注の話が立ち消えになってしまうリスクもあります。

フリーランスの報酬支払時期

めでたく外注を受けて再びフリーランスとして舞い戻った時にも、仕事の完成に対する報酬が支払われる時期について、よく確認しておく必要があります。というのも企業というものは大抵、経理上の締日を設けており、仕事を完成させて納品しても、そこから翌々月にならなければ報酬が支払われないというのが通常なのです。こうなると2~3ヶ月が無収入ということになってしまうため、退職までに最低限の生活費を確保しておく必要があるのです。

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